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インドネシア向け超々臨界圧ボイラーなどを受注
チレボン超々臨界圧石炭火力発電所の中核機器として

2015年11月24日発行 第77号

 三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、東芝、韓国・現代建設(Hyundai Engineering & Construction Co., Ltd.)とのコンソーシアムで、丸紅や中部電力などが出資する事業会社PT. Cirebon Energi Prasarana(CEPR)がインドネシアで開発を進めている出力100万キロワットのチレボン(Cirebon)石炭火力発電所拡張プロジェクトに向け、CEPRとEPC契約を締結することで合意しました。当社の供給範囲は、超々臨界圧ボイラーと排煙脱硫装置です。大規模な超々臨界圧石炭火力発電所の中核機器となるもので、運転開始は2020年6月の予定です。

 今回の超々臨界圧火力発電所は、丸紅、中部電力のほか、インドネシアのエネルギー企業インディカ・エナジー(PT. Indika Energy Tbk)、韓国の石炭企業サムタン(Samtan Co., Ltd.)および発電企業の韓国中部発電(Korea Midland Power Co., Ltd.)が共同で出資するCEPRが西ジャワ州チレボンに建設するものです。
 丸紅が同地で商業運転している出力66万キロワットの石炭火力IPP事業の拡張を目指すプロジェクトで、運転開始後は、長期売電契約に基づいて同国の国営電力会社PT.PLN(Persero)(PLN)に電力を供給し、既設発電所とともに同国の旺盛な電力需要に応えていくこととなります。

 今回の受注は、東芝、韓国の現代建設と共同で、フルターンキー契約で受注した発電設備の一部です。
 このうち、MHPSは超々臨界圧ボイラーと排煙脱硫装置などを製作・供給・調達するほか、試運転などを担当します。当社の排煙脱硫装置(湿式脱硫法)は2014年に世界シェアNo.1を達成しています。
 また、東芝は蒸気タービン・発電機などの製造・供給・据付・試運転などを担当、現代建設は、石炭運搬・灰処理設備や周辺機器などの供給と土建・据付工事に当たります。

 インドネシアでは急速な経済発展に伴い、電力需要が急増しています。そのため、政府は今後5年間に3,500万キロワット規模の発電容量を増強する目標を打ち出しており、今回の大型プロジェクトはその最初の大型案件と位置づけられています。

 当社は、石炭火力発電分野で、高い発電効率によってCO2排出量も抑制する豊富な実績を有しています。
 今後も、石炭火力発電設備の需要増加が期待されるインドネシアをはじめとする広範な国・地域で積極的な営業を展開し、電力の安定供給と環境負荷の低減に貢献していきます。

  • 超々臨界圧:通常(大気圧=1気圧)の環境では水は100℃で沸騰しますが、圧力を高めれば沸騰する温度が100℃以上になり、さらに圧力を高めて374℃、22.12MPa(大気圧の約220倍)に至ると、水は沸騰せずに水蒸気に変化するようになります。これを臨界点と呼び、それよりも温度が高い状態を超臨界圧、593℃まで高温にした状態を超々臨界圧と呼びます。近年、発電効率を高めるため、超臨界圧および超々臨界圧のボイラーや蒸気タービンなどの需要が高まっています。

以上