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回転機器向け電流情報量診断システムの共同開発で覚書(MOU)を締結
火力発電所における予兆診断の高度化が狙い

2016年12月20日

三菱日立パワーシステムズ株式会社
株式会社高田工業所

写真:調印式の様子

調印式の様子

 三菱日立パワーシステムズ株式会社(MHPS、取締役社長:西澤 隆人、本社:横浜市西区)と株式会社高田工業所(代表取締役社長:髙田 寿一郎、本社:北九州市八幡西区)は、モーターなど回転機器の電流情報量診断システムを共同開発することで覚書(MOU)を締結しました。高田工業所が製品化している電流信号から機器の回転状態が診断できる計測装置の技術と、MHPSが火力発電設備の運転制御・保守サービスを通じて培った診断ノウハウを組み合わせることで、さらに回転機器の予兆診断システム・サービスを高度化していくのが狙いです。

 MOUに基づき両社は、高田工業所が現在製品化している電流情報量診断システム「T-MCMAシステム」について、(1)ハードウェアの共同開発、(2)ソフトウェアの共同開発、(3)適用範囲の拡大を協業で進めていきます。T-MCMAシステムは、回転機器の電気配線に計測装置(T-MCMA)のクランプ(締め具)式センサーを取り付け、何らかの異常発生による微弱な電流信号を計測・多重解析することで回転機器の状態を診断できるものです。

 ハードウェアについては、クランプの小型化や筐体のコンパクト化などを推進。ソフトウェアでは、インターネット上の複数のサーバーを利活用できるクラウド・コンピューティングへの対応やデータ出力機能の追加などに取り組みます。また、両社でデータ分析・運用ノウハウの知見を共有し、新規診断技術の開発や新しいサービスの創出を目指します。

 MHPSのデジタルソリューションはすでに多くの実際のプラントに導入され、機器の性能改善や計画外停止の回避、予兆に基づく最適なメンテナンスの実施など、発電所の運用改善を支援しています。これらの経験をもとに、MHPSは新しいデジタルソリューションを順次展開しており、高田工業所との共同開発はこの取り組みの一環です。

 MHPSおよび高田工業所は、高度化を実現した回転機器の電流情報量診断システムの導入を、特に火力発電所のポンプやファンなど補機類の予兆診断向けに提案。併せて、予兆診断だけでなく性能診断など多様なコンサルティングサービスや、保守コスト削減サービス、計画停止短縮や定期点検延長による稼働率向上サービスなどを通じて、火力発電所の効率的運用をお客様とともに追求していきます。

以上

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